新型コロナウイルスの影響による受診抑制や0410対応により、
・電話再診
・FAX処方箋
・長期処方
が増えてきました。
コロナ前後では患者さんの行動に変化の兆しが見えます。
ビフォーコロナにおいては、かかりつけ薬剤師制度が開始して約４年余り経過したものの、依然として医療機関での診察後に門前薬局でお薬を貰う習慣は根強く残り、制度自体の認知もあまり進んでいない現状がありました。
しかしアフターコロナにおいては、0410対応や新たな生活様式により、
「自宅の近くの薬局で薬を受け取る」
という選択肢に多くの患者さんが気づきました。
この様な患者さんの変化は、改めて薬局への期待を考える絶好の機会とも言えるのではないでしょうか。
そこで今回は、アフターコロナにおける薬局への期待と課題について
書かせて頂きます。
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前回ブログ「薬剤師向けオンライン研修の準備」に続き、今回のブログでは、
対面形式の研修（以下リアル研修）
オンライン研修
の「違い」と「学習成果」について取り上げます。
それではリアル・オンライン研修の「違い」からみていきましょう。
新型コロナ感染拡大の影響により、多くの業界にて業態や業務運営の在り方の見直しが迫られています。
弊社におきましても、打ち合わせは社内外共にほぼ100％オンラインで実施している状況です。
また、研修に関してもリアルからオンラインに切り替えて実施する事が増えていますが、その際に
「どのような準備をすれば良いでしょうか？」
「リアル研修時と同等の学習効果は得られるのでしょうか？」
というご質問を頂く事があります。
弊社では、オンライン研修において適性な学習効果を得る為には、
・研修準備
・研修運営
・研修後フォロー
の３つの視点で課題を整理する必要があると考えています。
既に多くのサイトで研修運営や準備について取り上げられているものの、実際にオンライン化を行う為には、各業態の実状に合わせたもう一歩踏み込んだ内容の検討が必要です。
そこで２回シリーズで、薬局の実状を踏まえた
・研修準備
・研修運営とその効果
の２点を取り上げたいと思います。
今回は研修準備、特に環境面の整備に焦点をあてます。
新型コロナウィルス感染拡大を抑制する為に、私達一人一人には「新しい生活様式」へ移行する事が求められています。
アフターコロナの世界はどんな風景になっているのでしょうか。
ビフォーコロナの価値観や暮らし方とは一線を画す事は間違いないでしょう。
まさに古の教え
「変化するものが生き残る」
が全人類に求められています。
そんな中、新年度がスタートして１カ月が経ちました。
薬局業界においても「対物から対人」への移行を企図し、昨年度の0402通知や改正薬機法に続き2020年度調剤報酬改定が発表されました。
本改訂の評価として、
「外枠での引き下げが無く前回改定と比べ大きなインパクトでは無かった」
という声がある一方、
「次回改定では調剤報酬の一本化や薬局機能認定制度による算定基準へのシフトが見込まれており、２年後に向けて確実に変革の歩みを進める期間である」
という声も耳にします。
正に、薬局が生き残る為にも変化する事が求められています。
そこで今回は、本改定のメッセージと課題について取り上げます。
２０１９年４月２日厚労省から「調剤業務のあり方」が通知されました。
内容についてはご存知かとは思いますが、一言で言えば非薬剤師でも可能な業務が明示された通知です。
本通知は薬剤師の業務を対物から対人にシフトしていく為の施策ですが、その目的を達成する為には、乗り越えるべき壁があると感じます。
今回のブログでは「調剤業務のあり方」について感じたことを記載致します。
２月７日に調剤報酬改定内容の全貌が明らかになり、
今回の改定は膨れ上がる医療費を如何に効率的に活用するか？が主要な論点でした。
門前薬局や医療モールを展開している広域薬局は、薬局運営の在り方や収益モデルの根幹から見直しが迫られています。
某薬局幹部から、
「今回の改訂で大手広域薬局を筋肉質にしておき、次回改定で中小規模の薬局の淘汰を考えているのではないか。
なにせ厚労省は将来的に薬局を３万軒程度にする意向があるのだから。」
という話を聞きしましたが、改めて今回の改訂内容のみに反応するのではなく、２０２５、３０年を見据えた「あるべき姿」とそれを実現する為の「課題」を考える必要があると感じました。
そこで今回は、「調剤報酬改定が薬剤師にメッセージする事」について考えてみます。
昨年１０月、厚労省より「患者のための薬局ビジョン」が発表されましたが、
それ以降「健康サポート薬局」を指向されている薬局は増えている様に感じます。
弊社のお客様から、本件を実現する為の様々な取組みをお聞きする一方で、
それらを推進する上での障害点、つまり健康サポート薬局を実現するにあたっての規制力に関するお悩みもお聞きします。 続きを読む
Ｈ２８年度に入って四半期が経った。某保険薬局の幹部の方より、
「これまでと全く同じ事をしていると、昨年度の利益の大半は吹っ飛んでしまう。
他の薬局さんの動向はどうか？」
と尋ねられたが、好事例を回答する事は出来なかった。
（この時点で予応的に新しい取り組みを行い、診療報酬改定による報酬低減の影響を最小限に抑えた薬局の事例を、私は知らなかった。）
別の保険薬局の幹部からは 続きを読む
国の財政赤字は１，０００兆円を超えた。その要因は、言わずもがな、税収を大きく超える歳出である。
その中でも年々存在感を増す社会保障費の抑制に国は躍起になっている。
１９９０年度（６９．３兆円）における社会保障費が２９．４％に対して、２０１４年度（９５．９兆円）では５４．０％になっている。
社会保障費の多くを占める国民医療費は、２０１１年度が３９兆円、１５年度が４４兆円、２５年度で６０兆円に達するという見通しである。 続きを読む